(1)


本研究は、九州大学におけるアジア研究の核作りをめざして始めました。韓国を研究する際の九州の優位性は、首都圏に比べて韓国との距離が近いことです。
(2)


この地理的近接性は、地域社会のグローバル化に伴い重要となってきました。韓国・日本の双方で、首都を介さない地域間交流が動き出しています。
(3)


例えば、韓国経済を牽引する産業は自動車と半導体ですが、日本経済の側では九州にその生産拠点があり、両地域間の産業連携の可能性が生まれています。
(4)


交流を先導するものは当面、ドラスティックな産業の動きとダイナミックな経営戦略です。本研究はこういう時代の動きを先取りして、「産業と経営」という視点から分析に取り組みました。


東芝の韓国現地法人でのヒアリング調査
(韓国市場でのマーケティングに独自の戦略を採用)

写真は、右側が韓国東芝の現地法人幹部。
左側が九大調査チーム(手前から、石田、清水、山崎)。

トヨタの韓国現地法人でのヒアリング調査
(近年、韓国市場でのトヨタ車の販売台数が増加)

写真は、左側が韓国トヨタ社長ら現地法人幹部。
右側が九大調査チーム(手前から、石田、山崎、清水、深川)。

韓国経済研究会の活動

多くの韓国経済研究会を開催し、調査を組織し、シンポジウム発表を行ないました。

『韓国経済研究』の創刊
(日本初の韓国経済研究専門誌)


『韓国経済研究』は、プロジェクト終了後も発行を継続しています。

研究課題:韓国の産業と経営に関する総合的研究
研究組織:経済学研究院
審査部門:社会科学  採択年度:H12-H13  種目:B  代表者:深川 博史(経済学研究院 助教授)