|
|
・生存政策学の構築(研究代表:医学研究院 教授 信友浩)−死なないための知識・技術は獲得できたが、死なないという結果を優先する余り、プロセスを軽視する医学になってしまった近代医学を、生活も人生もある患者がシビリアンコントロールできることを目的に、社会システムを対象に、再構築・変革過程の方法論を含めて体系化し実践していく。 Human Security with Local Initiative; First step(英文要旨) |
|
・グリーンビルディング・デザインガイドラインの開発ー環境にやさしい建築を目指してー(研究代表:人間環境学研究院 教授 竹下輝和)−日本におけるCO2 排出量の3分の1が建設関連と言われています。環境にやさしい建築の実現は重要な課題であり、構造・設備・材料など様々なアプローチが必要です。 Development of Green Building design Guideline -Promotion of Environmental Design-(英文要旨) |
|
・味覚センサとアフィニティセンサを用いた環境ホルモンの簡易・迅速・高感度計測システムの開発(研究代表:システム情報科学研究院 教授 都甲 潔)−本研究では、抗原抗体反応を利用したアフィニティーセンサや、脂質膜を用いた味覚センサの技術、表面電位制御型電気化学測定法等を組み合わせて、環境ホルモンや爆薬分子を超高感度に検出する計測システムの開発を行った。 Development of a New Type of Chemical/Bio Sensor(英文要旨) |
|
・東アジアセンター・オン・エイジングをめざして(研究代表:人間環境学研究院 教授 小川全夫)−世界のトップ・レベルにある日本の人口高齢化に伴う制度改革と意識変容の経験知は、これから急速かつ大規模に高齢化する東アジアの国々に伝えられるべきだろう。その調査・研究拠点の整備を構想する。 Toward East Asia Centre on Ageing(英文要旨) |
|
・アジア・太平洋博物館ネットワークの構築と博物館職員のリカレント教育に関する研究(研究代表:総合研究博物館 教授 松隈明彦)−総合研究博物館はインドネシア科学院生物学研究センターとの間に学術交流協定を結びました。九州大学の収蔵する標本・資料のデータベース化を進め、情報の発信を始めました。アジアの若手研究者を毎年1名1、2ヶ月九大へ招聘し、分類学の基礎を学んでもらっています。 Information Network System Connecting Museums and Institutions in the Asia-Pacific Region and Recurrent Education and Training System for Museum Staff(英文要旨) |
|
・脊髄由来の新奇細胞増殖抑制因子の生理作用(研究代表:理学研究院 助手 江本由美子)−私達の体の組織は定常に保たれています;組織を作る細胞の増殖が正負に調節されているからです。この調節に関ると推定される新規の増殖抑制因子を私は発見しました。この抑制因子について紹介します。 A Novel Cell-growth Inhibitor Derived from Pig Spinal Cord(英文要旨) |
|
・次世代のソフトエネルギーに関する最先端教育プログラムの構築(研究代表:総合理工学研究院 助教授 佐々木一成)−21世紀においては、地球温暖化などを踏まえ、環境に最大限配慮したエネルギー技術が不可欠である。筑紫地区には環境低負荷技術である「ソフトエネルギー」の分野で最先端の研究活動に従事する研究者が集まっており、国内外の中核的研究拠点となっている。本P&P(Cタイプ)プロジェクトではこのような個別の活動を結集し、全学共通教育科目、公開講座、eラーニング、産学連携活動、情報交流活動などに幅広く対応できる総合的な教育プログラムを作り上げたので、その概要を紹介する。 Advanced Educational Program for Future Soft-energy Technologies(英文要旨) |
|
・eラーニングシステムを利用した学内教育基盤整備のためのモデル講義の構築(研究代表:情報基盤センター 講師 井上 仁)−学内でのe-Learning実施のための全学共通基盤を整備するために、WBT ( Web-Based Training ) システム「WebCT」を導入し、利用支援体制の構築と、授業での活用によるノウハウの蓄積を行った。 Construction of Model Lectures Using e-Learning System for Establishing Common IT Infrastructure for Education(英文要旨) |