九州大学教育研究プログラム・研究拠点形成プロジェクト
「学力低下問題に対応するための新入生数学基礎学力調査」
本調査は8年にわたる1000人強の標本数の継続調査となり、理系新入生の基礎学力の低下の深刻な実態を示す客観的な定点観測データとして重要な意味があると思われる。今後もしばらく続ける予定である。
4月最初の授業の週の数学の時間を用い、毎年同じ問題を用いて行う。
2010年度の受験者は1042名。
高校教科書の基礎レベルの問を20問出題、80分で解答。
基礎事項の定着と運用の正確性を見ており、数理的センスや論理的思考力は見ていない。満点でも当たり前、悪くても80%程度以上の正答率は欲しい。
正答率60%以下の受験者は高校数学基礎レベルの習得が十分でないと見てよい。
および各年度の平均点と受験者数
左のグラフは正答率60%以下の受験者（「下位層」）の推移
上位層が期待よりかなり薄い。2006年に現指導要領による教育を受けた学生が入学したが、現指導要領による影響は、上位層の激減とその定着という形で現れた。
2010年に正答率が全体的に上昇したが、その理由は社会・経済状況による九大受験者層の変化による可能性が高い。変動の大きさは上位層の薄さを示唆するように思われる。
基礎からの理解が必要な問題(問7、問13)や少し計算量が多い問題(問19)は正答率が激減する。知識の脆弱化が進んでいる。
この調査結果が九州地域トップ層の実態を示すものであることや、科目としての数学の特性を考えると、事態は深刻である。逆にそれだけ大学における数学教育の責任は重い。
「数学力低下にどう対応するかー高等学校・大学・教員採用の現場からー」
（平成22年7月22日）
高校と大学が連携して数学教育に関する現状とそれに対する対応に関して意見や情報を交換し、学生の現状を反映した効果的な数学教育に資するため企画した．高校の数学教員と教育委員会関係者、および教員採用の関係者を招聘し、大学の入口でのデータである新入生数学基礎学力調査結果を踏まえ、入口以前の高校での実態と対応策、出口以降の一つとして数学教員採用の現場での実態と対応策を報告していただき、議論を深めた。
■結論
| 1） |
基礎学力調査の結果は高校数学の教育現場の実態と呼応する。 |
| 2） |
マニュアル通りの解答しか覚えない、理由や根拠、他分野との有機的な関係などに興味がなく、与えられたことだけを無批判・無検証に覚えるといった気風が支配的になっている。これらの態度は、小中学校からの教育体制や風土に起因する、長時間思考に対する耐久力や自主的な学習態度の欠落の帰結であるように思われる。 |
| 3） |
数学力が不十分なまま高校を卒業した大学生・大学院生が、数学の見識が不十分なまま塾や教育実習などで不適切な教育を行い、さらに数学力が不足した生徒を育てるという「負のスパイラル」が見られる。 |
4） |
「負のスパイラル」は高校教育の現場でも本格的に回りだしており、自ら大学入試問題を解かずに模範答案を見て教える若手教員も目立つ。ベテラン教員のノウハウがうまく伝わらないこともある。 |
| 5） |
高校教員採用試験受験者のレベルが下がり、現在は大学初年次レベルの数学の理解を期待できない。受験者の力量の差は個性の差を超えて大きくなっており、各大学が数学に関して学生とどれだけ真摯に向かい合っているかの差が現れている。 |
| 6） |
負のスパイラルを止める一つの可能性は教員採用試験の改革に求められよう。 |
研究課題：学力低下問題に対応するための新入生数学基礎学力調査
研究組織：マス・フォア・インダストリ研究所 審査部門：理工農系
採択年度：H21 整理番号：21210 種目：Cタイプ（教育研究システム改革プログラム支援）
代表者 ：梶原健司（マス・フォア・インダストリ研究所 教授）
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